2020年9月の記事一覧
三浦俊彦教授によるトランスジェンダーに関するオンライン記事について「東京大学関係教員有志声明」への応答
ココ
https://tocana.jp/2019/06/post_98927_entry.html
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■「東京大学関係教員有志声明」への応答 三浦俊彦
「本学三浦俊彦教授によるトランスジェンダーに関するオンライン記事についての東京大学関係教員有志声明」（以下、有志声明と呼称）にお答えします。 |
公衆トイレ論文は信用ならない
ココ
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海外ではトイレを男女共用にしても犯罪は増えない、日本でも女子トイレに「トランス女性」が入ってもなんの問題も起きない、犯罪を危惧するのは事実無根の差別だと主張する、日本のトランスジェンダー活動家たちがよく利用しているのが、トランス活動家が書いた「公衆トイレ論文」です。こちらも、それを丁寧に批判したくださっている論考です →トランス活動家が証拠として示す公衆トイレ論文を読んでみたところ、信頼できないことがわかりました。 |
http://rokujo.org/2019/01/12/1589/
公衆トイレ論文を使って主張している人たちへの批判
ココ
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海外ではトイレを男女共用にしても犯罪は増えない、日本でも女子トイレに「トランス女性」が入ってもなんの問題も起きない、犯罪を危惧するのは事実無根の差別だと主張する、日本のトランスジェンダー活動家たちがよく利用しているのが、トランス活動家が書いた「公衆トイレ論文」です。それを丁寧に批判したくださっている論考です。 →初めに断っておきますが、めっちゃ長い。それはわたしが怒っているからでもあります。真ん中まで読んで、この論文あてにならねーと思ってくれたら満足です。 |
【書籍】性別違和・性別不合へ 性同一性障害から何が変わったか
葉脈
「みんな違うから美しい」 メークアップアーティストのLGBT僧侶が著書で問うこと
葉脈
「みんな違うから美しい」 メークアップアーティストのLGBT僧侶が著書で問うこと
https://mainichi.jp/articles/20200824/k00/00m/040/135000c
LGBTQなど性的少数者の一人であると公表した浄土宗の僧侶がいる。西村宏堂（こうどう）さん（31）＝東京都。このほど、自身の半生をつづった著書「正々堂々 私が好きな私で生きていいんだ」（サンマーク出版）を出版した。米国でメークアップアーティストとして活躍した経験もある。そんな西村さんが届けたい思いとは。【藤沢美由紀/統合デジタル取材センター】
［性同一性障害から性別不合へ］（下）私は男でも女でもなかった…５０代母が探し当てた「本当の自分」
葉脈
［性同一性障害から性別不合へ］（下）私は男でも女でもなかった…５０代母が探し当てた「本当の自分」
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190517-OYTET50011/
戸籍上の性と自分が意識する性との不一致に悩む人たちの診療を行う「ちあきクリニック」（東京都目黒区・松永千秋院長）。ここを訪れる患者のなかには、男であることにも女であることにも違和感がある「ｎｏｎ－ｂｉｎａｒｙ（ノンバイナリー）」の人もいる。こうした性のあり方をする当事者は、どんな生きづらさを感じているのか。患者の一人である５０代の主婦、井田類さん（仮名）に話を聞いた。（聞き手・梅崎正直）
［性同一性障害から性別不合へ］（上）男か女かの「性別二元論」では語れない人たち 「ノンバイナリー」とは何か？…松永千秋・ＧＩＤ学会理事に聞く
葉脈
［性同一性障害から性別不合へ］（上）男か女かの「性別二元論」では語れない人たち 「ノンバイナリー」とは何か？…松永千秋・ＧＩＤ学会理事に聞く
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20190517-OYTET50010/
２０１９年５月の世界保健機関（ＷＨＯ）総会で承認された診断基準「ＩＣＤ－１１」では、「性同一性障害」の名称が「性別不合」に変更された。その背景の一つには、男か女かの「性別二元論」に当てはまらない「ｎｏｎ－ｂｉｎａｒｙ（ノンバイナリー）」の人たちの存在が明らかになってきたことがある。ノンバイナリーとは何か？……ＧＩＤ（性同一性障害）学会理事の松永千秋医師に聞いた。（聞き手・梅崎正直）
性同一性障害のタクシー運転手、「化粧理由に乗務禁止」は不当…大阪地裁
葉脈
性同一性障害のタクシー運転手、「化粧理由に乗務禁止」は不当…大阪地裁
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20200831-OYTEW600960/
性同一性障害のタクシー運転手（６０）が、化粧を理由に乗務を禁じられたのは不当だとして、勤務先のタクシー会社（大阪市）に賃金月３３万円の支払いを求める仮処分を大阪地裁に申し立て、会社に月１８万円の支払いを命じる決定が出ていたことがわかった。７月２０日付。